中電工がZEBに向けてスタートを切ったのは2017年だ。政府が省エネに向けたさまざまな施策を推進する中、2017年4月以降、延べ面積2,000m²以上の新築非住宅建築物などは省エネルギー基準の適合が義務化されるようになり、その基準より一歩先へ進んだZEBが、環境建築の選択肢の一つとして注目されるようになった。一方、中電工では岡山統括支社新社屋の新築計画が浮上し、新社屋に導入する技術案を社内で出し合っていた。
Fのいるソリューション営業部は、太陽光発電を採り入れた建築物を扱うプロジェクトを機に立ち上がった組織で、エネルギーソリューションを専門とする部隊だ。新社屋計画案に参加していたFはこれを絶好の機会と捉え、迷うことなく新社屋のZEB化を提案した。
「新社屋には何か目玉となるような、新しい技術を取り入れたいと考えていました。中電工が環境関連工事を展開していく上でも、ぜひZEBに挑戦したいと思いましたね。周りも同じ思いだったようで、提案自体はスムーズに通りました」

新社屋をZEB導入を前提でリニューアルする決定と同時に、経済産業省が展開するZEB実証事業（補助金）へのエントリーも決まった。これは、条件を満たした建築物に対して設計費や設備費、工事費の3分の2が補助金として支払われる事業だ。かくして、中電工初のZEBに向けて新たな挑戦が始まった。

現在、病院や公的施設、テナントビルなど、中電工が手がけたZEB建築物実績は合計23件に上る。省エネや室内環境の良化、企業のイメージアップ、建物価値の向上などが見込まれるZEBは、今後も広がりを見せていくだろう。ほぼすべての案件に携わるFはZEBの難しさについて、
「ZEB化は、断熱材や高性能ガラスなどで外皮性能の向上を図り、自然換気や昼光利用などを取り入れるパッシブ技術によってエネルギーの需要を減らしつつ、高効率な空調や照明、給湯などのアクティブ技術によってエネルギーを無駄なく使用し、さらにそのエネルギーを太陽光発電などの創エネ技術によって賄うといったステップでプランニングしていきます。ZEB化の可否を判断するためには、『エネルギー消費性能計算プログラム（WEBPRO）』というシステムに建物の必要情報を入力し、基準値内に収まっているか確認する作業が発生します。最初の設計時には問題なかった数値が、工事中の仕様変更で工事完了後に基準から逸脱してしまってはZEB認証されなくなってしまうので、仕様変更の対応については非常に気を使います。遠隔地の工事であっても、フェーズごとにメンバーと直接会って話す機会を設け、できるだけ細かな説明を行うよう心がけています」と話す。

またプランニングだけでなく、補助金申請手続きを代行する場合には、書類作成や補助執行団体との連絡・調整業務が加わる。スケジュールの調整など、協力会社との密な連携が必要となるため、工事前にはZEBのルールや補助事業の要点を共有する説明会を実施し、改めてルール順守や工期管理の重要性を伝えているという。